iDeCoは元本確保型と投資信託のどちらがいい?考え方と配分の目安

iDeCoの運用商品は、元本確保型は価格変動が小さい代わりに増えにくく、投資信託は増える可能性がある代わりに元本割れのリスクがある、という関係にあります。どちらか一方が正解というより、目的、運用期間、リスクの許容度に応じて比率を決めるのが基本です。さらに、iDeCoでは固定の手数料がかかるため、元本確保型だけで運用すると、手数料を差し引いた実質のリターンがマイナスになる場合がある点にも注意が必要です。この記事では、それぞれの特徴、コストの影響、比率の決め方を説明します。

元本確保型とは

元本確保型は、預けた掛金と、約束された利息が、満期や受取時に確保される商品です。iDeCoでは、主に定期預金と、保険会社の商品(積立型の保険)が該当します。投資信託のように、基準価額が日々変動して元本を割ることはありません。

ただし、「元本が確保される」のは、運用商品の中での話です。iDeCoにかかる固定の手数料は別にかかるため、商品の利息よりも手数料のほうが大きければ、口座全体の残高は拠出額を下回ります。この点は、次の例で確認してください。

手数料を考えると元本割れになる例

説明用の例です。運営管理機関の手数料が0円で、拠出中の固定費が年2,052円(月171円)だとします。毎月5,000円(年6万円)を、利率が非常に低い元本確保型の定期預金だけで積み立てた場合を考えます。

• 年間の拠出額:60,000円
• 年間の固定手数料:2,052円(拠出額の約3.4%)
• 利息が、年0.002%程度であれば、年1円程度にしかなりません

この場合、1年目の時点で、残高は約57,950円で、拠出額を約2,000円下回ります。長く続けるほど、元本との差は広がります。金利が上がった環境や、掛金が大きい場合は、状況が変わりますが、掛金が少額のときほど、固定手数料の影響は大きくなることを覚えておきましょう。

投資信託の特徴

投資信託は、運用会社が株式や債券などに分散して投資し、その運用成果が基準価額に反映される商品です。価格は、日々変動し、拠出した金額を下回る可能性があります。長期で見ると資産を増やせる可能性がありますが、将来の成績は保証されません。

また、iDeCoは、運用益が非課税なので、課税口座で投資するよりも、運用の成果が手元に残りやすい制度です。このため、運用期間が長く取れる人ほど、投資信託を中心に考える人が多いです。

比率の決め方の考え方

比率に正解はありませんが、次の3つの要素から考えると整理しやすくなります。

1. 運用できる期間:60歳までの期間が長いほど、価格変動を乗り越える時間があるため、投資信託の比率を高く取りやすい。期間が短いほど、元本確保型の比率を高める考え方もある。
2. リスクの許容度:資産が一時的に2〜3割下がっても、慌てずに運用を続けられるか。下落に耐えられないなら、比率を下げる。
3. ほかの資産とのバランス:新NISAや預貯金など、iDeCo以外の資産がある場合は、全体で見て、iDeCoのリスクの取り方を決める。

たとえば、若い世代で運用期間が30年以上ある人は、投資信託を中心に、元本確保型を少なめにする考え方があります。50代の後半で、受取まで数年という人は、元本確保型の比率を高めて、価格の下落リスクを抑える考え方があります。これはあくまで考え方の例であり、個別の状況に応じた判断が必要です。

受取が近づいたときの見直し

iDeCoは、60歳以降に受け取りますが、受取のタイミングで相場が大きく下がっていると、受け取る金額が少なくなるリスクがあります。そのため、受取の5〜10年ほど前から、投資信託の一部を元本確保型に移して、リスクを段階的に下げていく方法があります。

ただし、受取後も75歳までは運用を続けられるため、すぐに全額を現金化する必要はありません。受取方法や時期については、受取方法と税金の解説で詳しく説明しています。

価格変動の大きさを数字でイメージする

「価格が下がるのが怖い」という気持ちは自然なものです。そこで、投資信託の価格変動を、数字でイメージしてみましょう。説明用の例として、拠出した元本の合計が300万円の時点で、相場の下落により評価額が一時的に2割下がったとします。この場合、評価額は240万円で、含み損は60万円です。iDeCoは原則として60歳まで引き出せないため、売却しない限り損失は確定しません。下落した時期にも掛金を拠出し続ければ、安い価格で多くの口数を買えるため、その後に価格が戻ったときの回復が早まる場合があります。

ただし、これは必ず価格が戻ることを意味しません。また、受取の時期に近いほど、回復を待つ時間が限られます。下落が起きたときに、自分が運用を続けられるかどうかを、あらかじめ想像しておくことが、比率を決める上で役に立ちます。もし、2割の下落で不安になって運用をやめてしまいそうなら、元本確保型の比率を高めて、気持ちの上で続けやすい配分にすることも、立派な判断です。

掛金の配分と、保有資産の配分は別物

iDeCoでは、「今後の掛金をどの商品に配分するか」と、「すでに保有している資産をどの商品に配分するか」が、別々に設定できます。たとえば、保有資産は投資信託が中心でも、今後の掛金は元本確保型に回す、といった調整も可能です。比率を変えたいときは、この2つのどちらを変えたいのかを、はっきりさせてから手続きを行いましょう。

元本確保型を選ぶときのチェックポイント

元本確保型を選ぶときは、次の点を確認してください。

• 利率と、固定手数料を合わせた実質の利回りはどうなるか
• 保険商品の場合、途中で資産を移すときの条件や、費用はないか
• 預入の期間と、満期後の扱い(自動継続かどうか)
• 運営管理機関の手数料との関係

この確認は、手数料コスト計算ツールや、積立シミュレーターで試算できます。

よくある質問

元本確保型だけでiDeCoを続けてもいいですか。

できますが、固定の手数料を考えると、実質のリターンがマイナスになる場合があります。リスクを避けたい理由があるなら、手数料の影響を試算したうえで、続けるかを判断してください。

投資信託の比率は、途中で変えられますか。

変えられます。すでに保有している商品を売って別の商品に替える「スイッチング」や、今後の掛金の配分を変えることができます。手続きの方法は、運用指図と配分の解説で説明しています。

元本確保型の商品は、金融機関によって内容が違いますか。

違います。利率や、商品の種類(定期預金か保険か)が異なります。同じ元本確保型でも、利率に差がある場合があるため、候補の金融機関で比べてください。

出典・公式情報

• 国民年金基金連合会(iDeCo公式サイト) — 運用商品の仕組みと、金融機関ごとの商品情報
• 金融庁 — 投資信託や預金に関する利用者向け情報