iDeCoの運用商品と信託報酬の比べ方|低コスト商品を見分けるポイント
iDeCoの運用商品を比べるときの見方を、信託報酬、商品の種類、分散のしやすさ、商品数の上限から解説。インデックスファンドとアクティブファンドの違いも整理します。
iDeCoの運用商品を比べるときは、信託報酬の低さ、投資対象の分散のしやすさ、自分の運用方針に合っているかの3点を見ます。とくに、同じ種類の商品であれば、信託報酬が低いほうが、長期ではコストの差が大きく効いてきます。この記事では、iDeCoで選べる商品の種類、信託報酬の見方、インデックスファンドとアクティブファンドの違い、金融機関を比較するときの確認手順を順に説明します。
iDeCoで選べる運用商品の種類
iDeCoで選べる運用商品は、大きく「元本確保型」と「投資信託」の二つです。
| 種類 | 内容 | 主な特徴 |
|---|---|---|
| 元本確保型(定期預金、保険商品) | 預けた元本と、約束された利息が確保される | 価格変動は小さいが、利回りは低めになりやすい |
| 投資信託(国内株式・外国株式・国内債券・外国債券・バランス型など) | 運用会社が運用し、価格は日々変動する | 元本割れの可能性があるが、長期では資産を増やせる可能性もある |
運営管理機関が提供できる商品は、制度上、合計35本までです。実際の商品の数は金融機関によって大きく異なり、数本に絞っているところもあれば、30本以上を並べているところもあります。商品が多いほど選択肢は広がりますが、そのぶん迷いやすくなるため、数よりも内容が重要です。
信託報酬とは何か
信託報酬は、投資信託を保有している間、毎日、純資産から差し引かれる運用コストです。運用会社、販売会社、信託銀行の3者で分けられます。年率で表示され、たとえば0.1%なら、保有している金額の0.1%が1年間でかかる計算です。
信託報酬のポイントは次の3つです。
- 基準価額にすでに反映されている:口座から別に引き落とされず、運用成績にあらかじめ織り込まれています。
- 運用成績に関係なくかかる:利益が出ない年でも、損失の年でも、同じ率でかかります。
- 長期になるほど影響が大きい:資産が増えるほど金額が増え、複利の効果で差が広がります。
計算例を示します(説明用の例です)。毎月23,000円を20年間、年3%で運用すると、運用後の評価額は約755万円になります。同じ条件で、信託報酬を引く前の利回りが同じ3%で、信託報酬だけが年0.1%と年1.0%だとすると、実質の利回りは2.9%と2.0%になり、20年後の評価額はおおよそ約747万円と約678万円、差は約69万円にもなります。このように、わずかに見える率の差が、長期では大きな金額の差になります。自分の条件で試したいときは、積立シミュレーターで利回りを変えて確かめられます。
インデックスファンドとアクティブファンドの違い
投資信託は、運用の方針によって大きく二つに分かれます。
| 種類 | 目指すもの | 信託報酬の傾向 |
|---|---|---|
| インデックスファンド | 株価指数などの値動きに連動すること | 低い傾向 |
| アクティブファンド | 指数を上回る成績を目指すこと | 高い傾向 |
インデックスファンドは、指数に連動する仕組みのため、運用の手間が少なく、信託報酬を低く抑えやすいのが特徴です。アクティブファンドは、運用担当者が銘柄を選ぶため、手間がかかり、信託報酬は高くなりがちです。指数を上回る成績を安定して出し続けるのは難しいとされ、コストの差を埋められないことも多いと言われています。
どちらが優れているかは一概に言えません。ただし、長期・積立・分散の考え方で運用するなら、低コストのインデックスファンドを中心にするのが、多くの入門書でも紹介される基本の選び方です。アクティブファンドを選ぶ場合は、信託報酬が高い理由と、運用方針を理解したうえで決めましょう。
バランス型ファンドと、自分で組み合わせる方法
「バランス型ファンド」は、1本で複数の資産に分散投資できる商品です。国内外の株式と債券を、あらかじめ決められた比率で組み合わせ、定期的に配分を調整してくれる商品もあります。初心者にとっては、1本で済み、管理が楽なことがメリットです。
一方、自分で複数のインデックスファンドを組み合わせる方法もあります。たとえば、外国株式と国内株式、債券を、決めた比率で買い付けます。比率を自分で決められる自由度がある反面、年に1回程度の見直し(リバランス)が必要です。配分の考え方は運用指図と配分の決め方で説明しています。
金融機関を比較するときの確認手順
商品の面から金融機関を比較するときは、次の順で確認すると効率的です。
- 自分が使いたい資産の種類(たとえば外国株式のインデックス)が、候補の金融機関にあるか確認する
- 同じ種類の商品について、信託報酬を並べて比較する
- 純資産総額が極端に小さくないか、運用実績が続いているかも見る
- 元本確保型の商品が必要なら、その種類と利率の内容を確認する
- 商品数が多すぎないか、自分で絞り込めるかを確認する
信託報酬以外にも、信託財産留保額(売却時に差し引かれる場合がある費用)や、運用に伴う実質的なコストがあります。商品ごとの目論見書や、運用報告書で確認できます。
元本確保型を組み合わせるときの考え方
元本確保型の商品は、価格が下がらない安心感がありますが、利回りが低く、固定の手数料を差し引くと、実質的にマイナスになる場合があります。たとえば、残高10万円の元本確保型商品に、年2,052円の固定手数料がかかれば、それだけで年約2%分が手数料に消えます。利息がそれを上回るかどうかは、商品ごとに異なります。
そのため、元本確保型を使うときは、資産全体の中でどのくらいの割合にするのかを先に決めます。たとえば、受取の時期が近づいたら、価格変動の影響を小さくするために、元本確保型の比率を徐々に高める方法があります。現役の間は、投資信託を中心にして、必要に応じて割合を調整する考え方が一般的です。元本確保型との組み合わせについては、元本確保型と投資信託の比較で詳しく説明しています。
年間コストの試算の仕方
信託報酬と、固定の手数料を合わせた年間コストは、「残高×信託報酬率+固定手数料」で求められます。たとえば、残高300万円、信託報酬0.2%、固定手数料が年2,052円なら、年間コストは、6,000円+2,052円=8,052円です。複数の商品を持っている場合は、商品ごとの残高に、それぞれの信託報酬率をかけて合計します。
実際の数字は、手数料コスト計算ツールに入力すると確認できます。
よくある質問
信託報酬が低ければ、必ず成績が良くなりますか。
そうとは限りません。信託報酬が低いのは、コストが少ないという意味で、運用成績そのものを保証するものではありません。ただし、同じ指数に連動する商品なら、信託報酬が低いほうが、手元に残る金額は多くなります。
商品の数が少ない金融機関は、避けたほうがよいですか。
数の少なさだけで判断する必要はありません。低コストのインデックスファンドや、バランス型など、必要な種類がそろっていれば十分です。反対に、商品数が多くても、コストが高い商品ばかりでは意味がありません。
信託報酬は、あとから変わることがありますか。
運用会社の判断で、引き下げられることもあれば、変更されることもあります。定期的に、保有している商品の信託報酬を確認する習慣をつけておくと安心です。
出典・公式情報
- 金融庁 — 投資信託の仕組みや、手数料に関する投資家向けの情報
- 国民年金基金連合会(iDeCo公式サイト) — 金融機関ごとの運用商品の情報
- 厚生労働省 — 確定拠出年金の運用商品に関する制度
